アリスとボブが、空を介して話す世界

 量子暗号通信の地平を大きく押し広げつつある「自由空間光通信」という技術を取り上げ、アリスとボブの物語が地上から宇宙へと拡張されていく現在地、そしてその先にある安全保障と平和主義のせめぎ合いについて考えてみたいと思います。自由空間光通信（Free-Space Optical Communication、FSO）とは光ファイバーのような物理的なケーブルを使わず、大気中や宇宙空間そのものを通信路としてレーザー光で情報をやり取りする技術であり、電波のかわりに光を使うことで桁違いの大容量通信が可能になり、しかも電波と違ってジャミング（電波妨害）を受けにくく、ビーム幅が極めて細いため傍受も困難——という特性を持っており、地上ではビル間の高速無線回線や災害時の臨時通信、さらには低軌道衛星コンステレーション同士の衛星間通信、そして地上と衛星を結ぶ通信、月や火星といった深宇宙探査機との通信——あらゆるレイヤーで自由空間光通信は次世代インフラの中核として位置づけられつつあります。この自由空間光通信が量子暗号通信と組み合わさったとき革命的なことが起こり、これまで地上の光ファイバーで結ばれていたアリスとボブの通信は距離が伸びるほど光子が減衰し数百キロが実用的な限界でしたが、衛星を中継すれば宇宙空間という極めて減衰の少ない通信路を介して大陸間・地球規模で量子鍵を配送できるようになり、すでに2016年に中国は世界初の量子科学実験衛星「墨子号（Micius）」を打ち上げ、北京−ウィーン間という7,600キロを超える距離で量子鍵配送に成功し、衛星量子暗号通信の時代を切り拓きました。アリスとボブはもはや同じ国の同じ都市にいる必要はなく、地球の裏側にいるパートナーと空を見上げて衛星越しに「絶対に盗聴されない通信」を交わせる時代に入りつつあり、EU・米国・日本もそれぞれ衛星量子暗号網の構築を急ぎ、東芝・NICT（情報通信研究機構）・JAXAなどがこの分野で研究を重ねています。しかしここで再びデュアルユースという問題がより深刻な形で立ち上がってきて、自由空間光通信が持つ「ジャミングに強く、傍受されにくく、極細のビームで狙った相手にだけ届く」という特性は民生用の長所であると同時に、軍事的にはこれ以上ない魅力的な特性であって、戦闘部隊間の指揮通信、無人機（ドローン）の制御、衛星と地上司令部の連絡、潜水艦への秘匿通信——軍事のあらゆる場面で自由空間光通信は「次世代の標準」として組み込まれつつあり、そこに量子暗号が加われば「絶対に盗聴できず、ジャミングもされず、傍受も困難な軍事通信網」が完成するのであって、これは防衛側から見れば究極の盾ですが攻撃側から見ても極めて強力な剣であり、しかも一度技術が国際的な武器輸出のパッケージに組み込まれれば、誰がどこで誰に対してその「盾」を振るうのかはもはや日本の手を離れていきます。アリスとボブが「医療データを守る二者」だった頃の物語は、衛星と自由空間光通信によって地球規模のスケールに拡張された瞬間「同盟国の戦闘指揮を秘匿する二者」へとすり替わる危険性をそっくりそのまま抱え込むことになり、ここで前回までに繰り返し触れてきた「官民癒着」の構造が宇宙という新しい舞台で再生産されようとしていて、防衛省・経産省・内閣府宇宙開発戦略推進事務局・防衛装備庁・JAXA・防衛産業企業・通信企業・自民党国防族議員——これらの結びつきの中で自由空間光通信や衛星量子暗号は当然のように「特定重要技術」「経済安全保障の中核分野」として位置づけられ、研究費は国から流れ、技術は安全保障と一体化し、企業は国の方針に組み込まれていきます。そして武器輸出が解禁されれば、日本製の衛星、日本製の地上局、日本製の量子暗号モジュール、日本製の自由空間光通信機器が「日本の安全保障パッケージ」として同盟国に提供されていく——その流れはもはや絵空事ではなく、宇宙という国民の目から最も遠い場所で最も重大な意思決定が最も不透明な手続きで進められていく構造が、いま静かに整いつつあるのであって、国会閉会中の与党協議で武器輸出解禁が議論され地上の国民の目の届かない場所で重大な政策が動かされる——その構図は地上の密室から宇宙空間へと、空間的にも比喩的にも拡張されていき、アリスとボブの通信路が宇宙に伸びていくのと並行して政治の意思決定もまたますます高い場所で、ますます少数の人間によって行われていくのです。自由空間光通信そのものに罪はなく、むしろこれは人類が宇宙という究極の空間を通信インフラとして使えるようになった文明史的な到達点であり、災害時に途絶した通信を一瞬で復旧させ、僻地の医療を支え、宇宙探査の地平を切り拓き、地球規模の科学観測ネットワークを構築する——その可能性は計り知れないのですが、問題はその光を誰がどんな目的でどんな手続きで使うのか——その一点にあって、憲法第九条の精神は「武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」という条文に集約されますが、ここでいう「武力」はもはや戦車や戦闘機といった目に見える兵器だけを指すものではなく、それを支える通信網、暗号網、衛星網、AI、半導体——すなわち「戦争を可能にする技術インフラの総体」を含めて考えなければならず、自由空間光通信と量子暗号が結びついた次世代の安全保障インフラを日本がどんな立場で開発しどんな手続きで輸出するかは、戦後この国が積み上げてきた平和主義の輪郭そのものを書き換える可能性のある選択なのです。東芝の元社員・海老根弘光さんが語った「自衛のためではなく、他国を攻撃するものならばつくりたくない」という言葉は、自由空間光通信や衛星量子暗号の現場でも同じ重みを持って受け止められるはずで、宇宙開発に携わる研究者にも、レーザー通信機器を作る技術者にも、衛星を組み立てる労働者にも、自分の仕事の光が誰のもとに届くのかを選ぶ権利があり、会社の方針、国の方針、そして同盟国の方針に黙って従うのではなく自らの労働の意味を問い直す——その声が地上から宇宙へと積み重なっていくことが、官民癒着の歯車に砂を撒く最も確かな一歩なのだと思います。アリスとボブが空を見上げる日がすでに来ていて、彼らの間を行き交う光子はもはや地上のケーブルを離れ、衛星を介して地球のどこへでも届くようになりつつあり、それは人類の偉大な達成であると同時に、その光をどう使うかをめぐるこれまでで最も大きな倫理的選択を私たちに突きつけていて、その光は医療を守る光になるのか戦争を支える光になるのか、地球を一つに結ぶ光になるのか戦線を秘匿する光になるのか、決めるのは技術ではなく政治であり企業であり最終的には主権者である私たち一人ひとりであって、国会閉会中に進められる武器輸出解禁の協議も、宇宙空間で進められていく次世代安全保障インフラの構築も、すべては地上の私たちの選択にかかっており、空を見上げたときそこに広がる光の網が「死の商人国家」を支える網なのか、それとも人類共通の平和インフラなのか——その違いを決めるのは見上げている私たち自身の意志であって、声を上げる市民、現場を知る研究者・労働者、報道するジャーナリスト、追及する議員——その連なりが地上から宇宙までを貫く光の使い道を平和の側につなぎとめる最後の力なのだと改めて思います。